京都府、京都市など8団体で構成される「脱温暖化行動キャンペーン京都ネットワーク」は2月15日19時から、京都各地の施設に消灯を呼びかける「京都一斉ライト・ダウン」を実施した。

　同団体が実施している「脱温暖化行動キャンペーン」の一環として、「京都議定書」が発行された2月16日を前に、15日の19時～21時の2時間、京都全域の事業者などが協力し屋外広告やイルミネーション、屋内照明などの消灯を行った。

　同企画に参加表明をしたのは、197事業者と715個所（2008年2月15日現在）。NTT西日本京都支店、大丸京都店、オムロン、京セラ、ワコール、京都銀行、京都タワー、同志社大学、京都大学なども消灯に参加した。

　前回のライト・ダウンでは91社266施設の参加があったが、今回は参加数が大幅に増加。同関係者は「継続することで意識が芽生え定着してきている。ライト・ダウンを見た一般の方にも、自分たちでできることを見直し、実践できるようなきっかけとなれば」と話す。

烏丸通を歩く人は「いつもと違う雰囲気で星がきれいに見えるかも。電気を消すくらいなら自分でもできるかもしれない」と話していた。

脱温暖化行動キャンペーン